2022年にドローンの国家資格が誕生することで再び注目を集めていますが、ドローンの現状を把握できているでしょうか。

日本でもついに本格的に航空法の改正が始まり、2020年中盤にはドローンを本格的に業務で利用できる環境を整えています。

2020年代の後半にはドローンが利用されることが当たり前の社会になっていると推測しており、それに伴い新たな仕事が増える可能性が非常に高いでしょう。

これまでドローンの国家資格やドローンの種類などに触れてきましたが、当記事では実際にドローンが今後大きく関わってくる仕事について紹介していきます。

今から本格的に活動するのは少し早いかもしれませんが、次にくるドローンの波に乗れれば間違いなく最先端の仕事につけるでしょう。

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ドローン関係の仕事に就くために免許は必要？

ドローンは自動車のような免許がないため、実質誰でもドローンを飛行できます。

しかし、民間の資格を保有していないと国土交通省からの許可が受けにくくなってしまったり、これから誕生する国家資格がないと目視外飛行などの許可がおりません。

ビジネスは人が集まる場所で誕生するものなので、ある程度どの環境でも飛行の許可を受けられるようにしておかないと、ドローンを仕事で利用するのは難しいでしょう。

国家資格に関する費用は正確に公表されてないため、数十万円程度になることが推測されていますが、決して安い試験ではないことがわかります。

筆記試験の他に技能試験もあり、個人で勉強するのには限界を感じるでしょう。

その点、民間のドローンスクールではプロの講師からドローンの操縦法を学べ、卒業時にもらえる民間資格を保有しておけば、国家資格取得時に学科の一部が免除される予定です。

これからドローンに関する仕事につくことを考えている方は、民間のドローンスクールで操縦を学んで資格を取得し、最終的に国家資格を取得することをおすすめします。

当サイトでも、国家資格取得時に学科の免除対象となる民間資格を紹介しています。

ドローンを使った仕事と年収例

ドローンを活用した仕事や、これから実用化される可能性の高い仕事を紹介していきます。

空撮や物資の輸送が主に注目される分野ですが、他の業種でも利用されることがあるので、自分に適した仕事を発見できるかもしれません。

平均年収や、仕事内容などをまとめましたので確認してみましょう。

測量士（建築・土木）

年収	300万～400万円
仕事内容	ドローンを活用した測量業務
資格	国家資格

測量士とは、建物や道路を工事する前に周辺の土地を計測する仕事のことを指します。

工事現場で三脚を立てて、カメラのようなものを利用していますが、そのような方達が測量士です。

従来の測量士は周辺を移動して計測していたので、工事の面積が大きくなるほど時間がかかってしまうという問題がありました。

ですが、土地が大きくなっても、ドローンを活用すれば測量時間も大幅に短縮できます。

さらに上空からも簡単に測量できるため、より高度なデータを得られるメリットもあります。

測量には「GPS」「地形のXYZデータ」「写真データ」が必要になりますが、これらはドローンにも搭載されている機能です。

ドローンなので天候に左右されるデメリットもありますが、危険な場所や車で行けないような場所でも比較的簡単に測量できるため、今後はよりドローンが利用されるでしょう。

簡単に上空からの撮影ができるため、作業時間を削減しつつ、より高度なデータを収集できる特徴を持っています。

ドローン空撮

年収	350万～450万円
仕事内容	映画やテレビ番組の撮影など
資格	資格を保有しなくてもできる場所はある

今まで空中の映像を撮影するにはヘリコプターを用意しなくてはいけませんでしたが、ドローンの誕生により、リモコンから簡単に上空を撮影できるようになりました。

みなさんもドローンの仕事と言えば、空撮をイメージする方も多くいると思います。

ヘリコプターを利用した撮影は大きな予算が必要で、撮影するにも莫大な時間が必要でした。

ですが、ドローンの誕生により「予算」「時間」「安全性」が改善され、効率よく空撮が可能になりました。

また、ドローンは低空飛行もできるので、ヘリコプターでは再現できない迫力のある映像を撮影できることでも注目を集めています。

ドローンに搭載されているカメラは4Kで撮影できるので、映像の質は高級カメラと大きな差はありません。

さらに、ドローンのカメラにはジンバルが搭載されており、ぶれない撮影が可能で、空中で撮影しているとは思えないほどなめらかな映像を撮影できます。

ドローンを利用すれば危険な場所の撮影が簡単になり、例えば噴火の様子をさらに近い距離で撮影できるようになります。

映画やテレビの撮影がメインとなりますが、植物や自然などの研究のための撮影業務も今後誕生することでしょう。

建設現場での点検作業

年収	300万～400万円
仕事内容	建物の調査など
資格	民間資格があることが望ましい

日本ではインフラ設備や住宅の老朽化が社会問題になっています。

以前和歌山県で発生した水道管の破裂は、老朽化も原因の1つとしてあげられました。

日本はバブル期に、急速に住みやすい国となりましたが、その代償が2020年代に徐々にあらわれるようになりました。

そうした点検作業は、今まで人の目で行われていましたが、現在はドローンでも点検作業できるように進化しています。

日本では老朽化による問題が数多く残っていますが、全て人の目で確認することは現実的に厳しいと言われてます。

しかしドローンを利用すれば、人が確認しにくい場所でも簡単に点検作業ができるので、効率よくメンテナンスができるでしょう。

今後さらにインフラや住宅の老朽化が加速する中、ドローンを活用した点検方法が主流になるので、先ほど紹介した測量士と合わせ建設業界にもドローンが大きく関わってくるでしょう。

ドローン技師

年収	300万～500万円
仕事内容	さまざまな業界をサポートする仕事
資格	国家資格を保有しておくとより多くの業界で活躍できる

ドローン技師とは、ドローンを通じてさまざまな業界の業務を手伝う仕事です。

先ほども紹介した通り、ドローンは免許がなくても飛行させることはできますが、多くの知識と熟練のスキルが必要になるので、企業側も外注することが多いでしょう。

そのような要望に応えるためにドローン技師は、高い技術力が必要不可欠です。

業界によって飛行の特徴が大きく変わってくるので、多くの業界に関わりたい場合は国家資格が必要になります。

発注する側の企業はドローンに関して何も知識がない状態でお願いすることもあるので、できるだけ企業の要望に答えるには国家資格が必要になるでしょう。

ドローン技師は飛行だけでなく、機体のメンテナンスや自動飛行できるようにプログラミングスキルも必要になります。

さまざまな分野でドローンの発展や、効率化を進めていくためには、その業界の知識なども勉強する必要があります。

今後ドローンに関連するビジネスが増えると言われているので、まだ進みたい業界を決めていない方は「ドローン技師」という選択肢もおすすめです。

ドローンを使用した農薬散布

年収	60万～150万円 ※季節によって大きな変動あり
仕事内容	農薬の散布
資格	民間資格

日本では「農業人口が不足している」と言われているイメージはありますが、近年法人の数が増加しているというデータもあります。

企業や組織では資金を準備しやすいため、業務効率化にお金をかけられるメリットがあります。

農業に関しては、ドローンを利用して農薬を撒くことが効率化に繋がり、今後はより多くの組織がドローンを利用して農薬を散布するでしょう。

平均的に10Lの農薬をドローンに積めるので、広い畑でも一回のフライトで農薬の散布が完了できるというメリットがあります。

人が数時間かけて行う農薬散布も、ドローンで行えば数十分で完了するでしょう。

あらかじめ散布ルートを決めておくので、自動でドローンが移動し、農薬を均一に散布できるようになります。

また、AIを搭載したドローンの場合は、農薬が必要な場所だけ散布できる機能もあるので、農薬を必要最低限に抑えられます。

食糧自給率が低い日本ですが、ドローンを活用して業務効率化に繋がれば、より多くの国産食材に囲まれる生活がやってくるかもしれません。

住宅診断・リフォーム営業

年収	300万～500万円
仕事内容	住宅の状況をドローンで確認
資格	民間資格があると良い

住宅もインフラのように、バブル期に急速に増加し、リフォームの需要が増加しています。

今まで人がおこなっていた調査や点検をドローンで行うようになりました。

日本では空き家問題や住宅の老朽化により、点検やメンテナンスが追いついていない状況にあります。

ですが、ドローンを利用すれば「時間の節約」「安全性」が確保でき、より多くの住宅を点検できるというメリットがあります。

日本は災害大国の側面もあるため、住宅のメンテナンスは人々の命に関わる大切な問題です。

インフラと同じく住宅も重要な点検のうちの一つなので、今後はドローンを導入し効率を上げることが予想されます。

ドローンは便利なだけのものではなく、将来的に私たちの生活を守る存在としても活躍する日がやってきます。

ドローンを使用した警備業務

年収	300万～500万円
仕事内容	プログラムでコントロールされている警備ドローンの管理
資格	国家資格

警備業界も人手不足の影響を大きく受けており、一人当たりの負担が年々増加していると言われています。

街の監視カメラは防犯の抑止力として働いていますが、中には監視カメラの影響を全く受けないような事件や環境もあります。

しかし、ドローンを警備に利用することでさまざまな問題の解決に繋がるでしょう。

他にも解決できる問題はたくさんありますが、代表的なのは上記の項目です。

人手不足はもちろんのこと、人が立ち入るには危険な場所でも、ドローンを利用すればリスクを下げて警備できるでしょう。

従業員の安全を確保するのと同時に、遠隔でセキュリティを維持できるメリットもあります。

さらに過疎地では人がほとんどいないため、監視の目が行き届かないような状態にあります。

「空き家の盗難」「器物破損」「住民の安全確保」など、わざわざ車で向かうのが難しい場所でもドローンを活用すれば簡単に警備でき、何か問題があった時だけ現場に向かうことも可能です。

ドローンショー

年収	400万～600万円
仕事内容	イベントなどでドローンショーを実施する
資格	国家資格

ドローンショーとは、LEDライトを搭載したドローンを数百台飛行させ、花火のように「花」や「動物」を表現する、次世代のエンターテイメントです。

当サイトでもドローンショーについて詳しく紹介しているので、ぜひそちらもご覧ください。

ドローンショーは、二酸化炭素を排出しない花火という位置付けになっており、今後は急速に広まることが予測されています。

ドローンショーは、あらかじめドローン操作をプログラミングによって制御するため、ショー当日はボタン一つで始められます。

光りながら動くドローンは花火に似ていますが、花火とは少し違った演出も可能です。

ドローンショーで企業のロゴや、QRコードを表示できる技術もあるので、今後は企業が広告として開催する可能性も十分に考えられます。

「二酸化炭素が排出されない」「企業の宣伝に利用できる」など様々な特徴があるので、今後はより多くの場所でドローンショーが見られるようになるでしょう。

ドローンショーに関してはすでに求人が出ているので、気になる方は「ドローンショー 求人」と検索してみましょう。

ドローンスクール講師

年収	300万～600万円
仕事内容	生徒を相手にドローン操縦の指導や教育
資格	国家資格

これから資格の取得を考えている方はお世話になるであろうドローンのインストラクターですが、ドローンスクールが増加しているため講師の募集も増えています。

2022年12月にドローンの国家資格が発行されるようになり、不安に思う方もいると思いますが、民間の資格も引き続きニーズの高い資格であることに変わりはないでしょう。

なぜなら、国家資格の試験は筆記の他に実技も存在しているからです。

独学で練習しようとしても国土交通省への飛行申請が必要なため、結果ドローンスクールでの練習が必要になります。

座学に関しても独学だと難しく感じる方もいるので、プロに教わる方が効率よく資格を取得できます。

民間の資格を取得した場合、国土交通省へ申請した時受理されやすくなる他、国家資格取得時に学科の一部が免除される仕組みです。

今後ドローンに関する仕事をする場合、民間の資格でも優遇されますので、スクールに通う生徒は増加するでしょう。

生徒が増加すれば講師も必要なので、需要の高い仕事であると推測できます。

ドローン関係の仕事に就く際に求められる知識や有効な資格とは？

ドローンの免許は存在していないため、誰でも飛行できる特徴がありますが、資格を保有しておかないと国土交通省から飛行許可がおりない可能性が十分に考えられます。

できるだけさまざまな環境での飛行の許可を受けられる状態にしておかないと、受注できる仕事も逃してしまうかもしれません。

このようにチャンスを一つでも多く掴むためには、できるだけ民間資格や国家資格を取得しておくと良いでしょう。

企業側もドローンの人材を探す際、ドローンの資格を保有しているかどうかは評価ポイントにつながる可能性が大いにあります。

ドローンの仕事が一般的に普及すれば、資格を保有していることが前提の求人も必ず出てきます。

自動車免許のように、一定期間が経つと更新が必要になるなど少々面倒に感じるかもしれませんが、資格を保有しておくだけで大きな差別化になるでしょう。

今後ドローンの仕事を考えている方は、できるだけ資格を保有することをおすすめします。

ドローン免許の取得に有効なおすすめのドローンスクールは？

ドローン免許の国家資格化に伴い、おすすめのドローンスクールの問い合わせを多く頂きます。

こちらでは「ドローン免許学校（NBドローンスクール）」をおすすめしています。

NBドローンスクールは事前説明がとにかく丁寧なことで、多くの受講生からの支持を得ているドローンスクールです。

受講をまだ検討している段階でも分かりやすく親身になって相談に乗ってもらえます。

受講内容はもちろん、アフターフォローにも定評があり多くの受講希望者に選ばれています。

今回の記事で紹介したようなドローン関連の仕事に卒業後就きたいと考えている場合は、仕事の斡旋についても相談可能なので「受講して終わり」ではない点も選ばれている理由の1つです。

事務所名	ドローン免許学校（NBドローンスクール）
運営会社	株式会社スカイリード
登録講習機関コード	0310
事務所コード	T0310001
国家資格取得コース受講金額 （調整中のため要問い合わせ）	１等初学者：未定 １等経験者：未定 ２等初学者：350,000円 ２等経験者：162,000円（※） ※NBドローンスクール卒業生は特別割引あり

まとめ

現在ドローンの活用が予測されている業種が10種類程度と少なめではありますが、ドローンが普及することでより多くの業界が取り入れることも推測できます。

また、ドローンの活用により新しいビジネスが誕生することも考えられるので、今のうちに資格を取得しておくと最先端の仕事に携われるチャンスもあります。

変化の激しい時代ですが、冷静に分析すると日々少しずつ進化していることが分かるので、一般利用される前から少しずつ関わってみましょう。

ドローンは最初はハードルが高く感じてしまいますが、スクールに通うことで徐々に飛行に慣れてきます。

初心者でも安心して飛行できる施設もあり、わざわざ国土交通省に飛行を申請する必要もありません。

初心者がいきなり国土交通省に飛行申請を提出しても受理される可能性は極めて低いので、まずはドローンスクールでスキルを学んでみてはいかがでしょうか。

＼ついに12/5よりドローン免許の国家資格制度が開始されました！／