ドローンレンタルの際保険は必要?保険の種類や補償内容を徹底解説!
購入するには高価なドローンを使ってみたい時に、一泊二日からできるドローンレンタルは便利ですが、同時にレンタル中の保険加入は必要でしょうか。
また、ドローンレンタルにはどのような種類の保険があるのでしょうか。
ドローンを安全にリスクなく飛行させるには、うまく操縦するだけでなく、万が一の事故や損害にも備えなければいけません。
そのためにもこの記事では、以下について解説していきます。
- ドローンレンタルで保険に加入する必要性
- ドローンレンタルで加入できる2種類の保険
- おすすめドローンレンタル業者ごとの保険内容
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ドローンレンタルの際は保険に加入するのがおすすめ
ドローン飛行は事故を起こすリスクがとても高いので、ドローンレンタルの際は保険に加入するのがおすすめです。
ドローンの事故原因には「操縦者のスキルと経験不足」「風の影響」「バッテリー切れ」の3種類が多く見られます。
素人でも飛行できるドローンは魅力ですが、機体のバランスを崩すなど突然のことに経験不足から対応できず、パニックになり事故を起こす場合がよくあります。
また、天気予報で天気を確認していても、予想できない急な突風で操縦がうまくいかず墜落する可能性も考えられます。
さらに操縦に夢中で、バッテリーの残量確認を忘れ、バッテリー切れで墜落することもあります。
ドローン操縦の際は、もちろん細心の注意を払うことが大切ですが、自然事象による不慮の事故などを考えて必ず保険に加入してリスクを減らすことが重要です。
ドローンにおける2つの保険
ドローンをレンタルする際に加入できる保険には、「機体保険」と「賠償責任保険」の2つがあります。
2つの保険とは、ドローン本体・カメラや付属品に対する「損傷補償」と対人・対物・人権侵害などに対する「損害賠償補償」です。
ドローンは建物や人のいる上空を飛ぶため、ドローン自体だけでなく、飛ばす場所や飛行下にいる人に対しても万が一の保険が必要です。
機体保険
機体保険は、ドローン自体に起きた破損や水濡れ、火災、盗難などを補償する保険です。
主に上記のような補償事例が挙げられます。
ただし、海外使用での補償は対象外である場合も多く、また、機体やカメラの回収が保険適用の原則であったり、支払われる損害保険金から修理代金は差し引かれるなど細かい規定が多くあります。
契約前にどの範囲までが補償対応なのかしっかり確認することが、トラブル回避のためにも重要です。
また、操作ミスによる機体破損の補償は機体保険でできますが、人に怪我をさせたり建物などを壊したりする際に発生する賠償は機体保険には含まれないことに注意してください。
賠償責任保険
賠償責任保険は、所有、使用、管理するドローンの業務使用などで、第三者に損害を与えた場合に負う法律上の損害賠償責任を補償する保険です。
ちなみに業務用ドローンとして農薬散布作業による損害には、補償は適用されません。
賠償責任保険の補償内容は「法律上の損害賠償金」だけでなく、「争訟費用」「緊急措置費用」「人格権侵害担保特約」「保険会社の協力費用」など様々な費用が含まれます。
ただし、以下のような場合は補償対象外となる保険会社が多いことに注意してください。
ドローン飛行の際は予期せぬ事故が起こることを前提に、「ドローン本体に対する補償」と「人権損害や第三者への損害に対する補償」両方の保険にしっかり加入しておくようにしてください。
ドローンレンタルサービスごとの保険対応
おすすめドローンレンタルサービスごとの保険対応を紹介します。
これから紹介する4社は、個人用、業務用、水中用など様々なニーズに対応するドローンレンタルができるだけでなく、レンタル後のサポートもしっかりしていておすすめの業者です。
ドローンレンタルネット
一般用、プロ向け、産業用、水中用どのレンタルドローンも台数や機種をバランスよく取り揃えているドローンレンタルネットには、機体保険と賠償責任保険が組み合わさった「安心レンタル補償」制度があります。
安心レンタル補償の保険金額は、借りる機種のレンタル費用に含まれています。
機材の故障・不具合・破損等への「機体保険」の詳細は、以下になります。
- 機材使用中の不具合や自然故障は、機材返却後に料金返却
- 以下の場合は、負担額あり
- 水濡れや落下など過失による破損は、本体返却後、修理代金を請求(最大負担額上限あり)
- 機材やオプション機材、付属品の紛失・盗難は販売金額100%請求
第三者の身体や財物にダメージを与えてしまう「賠償責任保険」の詳細は、以下になります。
- 申し込み手続きは不要
- 対人/対物:1事故につき1億円(一部産業用ドローンは5億円)
- 自己負担額:5万円
- 以下の場合は、補償対象外
- 操縦者が故意に事故を発生させたと判断される場合
- 補償の限度額を超えた損害については、自己負担
- 地震、噴火、洪水、津波などの天災に起因する損害
基本的に故意の場合や、大きな自然災害、機体本体の回収が不可能な場合は補償対象外となると考えてください。
ドローンレンタルセンター
DJI製のドローンを中心に、一般用・産業用共に空中、水中、陸上ドローンを揃えるレンタル業者のドローンレンタルセンターには、機体保険と賠償責任保険をカバーする安心保険制度があります。
ただし、こちらも機体保険、賠償責任保険の両方とも海外使用では適用外になります。
安心保険制度はレンタルと同時に自動入会になるため、手続きの必要はありません。
- 鳥との衝突、急な突風、落雷等の偶発的な事故による、万が一の墜落、破損に保険適用
- 以下の場合は、負担額あり
- DJI製以外のドローンレンタル
- 機材やオプション機材、付属品は対象外
- 利用規約違反や法令違反、その他ドローンレンタルセンターの診断で故意とみなす行為
- 自然災害による破損
- 紛失・盗難は販売金額100%請求
第三者に対する損害賠償保険は、以下になります。
- 申し込み手続きは不要
- 対人/対物:1事故につき1億円
- 自己負担額:5万円
- 以下の場合は、補償対象外
- 操縦者が故意に事故を発生させたと判断される場合
- 補償の限度額を超えた損害については、自己負担
- 地震、噴火、洪水、津波などの天災に起因する損害
ちなみに水中ドローンは、機体保険、賠償責任保険とも保険対象外になっていることに気をつけてください。
スカイシーカーレンタル
産業用ドローンを中心に一般用ドローンやカメラ、飛行内容に合わせたセット商品のレンタルも展開しているドローンレンタル会社のスカイシーカーレンタルには、機体保険と賠償責任保険をカバーする保険があります。
- 墜落、破損、水濡れに保険適用
- 以下の場合は、負担額あり
- 機体の回収が不可能
- 修理が不可能
- 利用規約違反や法令違反、その他スカイシーカーレンタルの故障審査で故意とみなす行為
- 自然災害による破損
- 紛失・盗難は販売金額100%請求
- 海外での使用
スカイシーカーレンタルにも機体保険はありますが、公式サイトには他社に比べ具体的な破損の場合の記載がありません。
気になる方は、レンタル前に問い合わせしてみてください。
- 申し込み手続きは不要
- 対人:1事故につき1億円
- 対物:1事故につき5億円
- 自己負担額:0万円
- 以下の場合は、補償対象外
- 操縦者が故意に事故を発生させたと判断される場合
- 補償の限度額を超えた損害については、自己負担
- 地震、噴火、洪水、津波などの天災に起因する損害
- 海外での使用
規定はありますが、スカイシーカーレンタルの賠償責任保険は自己負担が0万円というところが他社と違いお得です。
ドロサツ!!
機体保有台数業界No1を誇るドローンのレンタル業者ドロサツ !!では、機体保険と賠償責任保険をカバーする保険があります。
機体保険には機種によって定められた免責金額が適用され、修理費が免責額を超えた場合の差額はドロサツ !!が負担してくれます。
- 墜落、破損、水濡れに保険適用
- 以下の場合は、負担額あり
- 機体の回収が不可能
- 修理が不可能
- 利用規約違反や法令違反、その他スカイシーカーレンタルの故障審査で故意とみなす行為
- 自然災害による破損
- 紛失・盗難は上限額での実費請求
- 事前審査なしで海外使用
公式サイトには機種により免責金額の上限がわかる一覧表が公表されているので、レンタル予定の機種について調べてみてください。
- 申し込み手続きは不要
- 対人/対物:1事故につき1億円
- 自己負担額:5万円
- 以下の場合は、補償対象外
- 操縦者が故意に事故を発生させたと判断される場合
- 補償の限度額を超えた損害については、自己負担
- 地震、噴火、洪水、津波などの天災に起因する損害
- 事前審査なしで海外使用
ドロサツ !!は他社と違い、海外使用でも保険適用される機種があったり、事前の相談で保険適応可能な場合があるため、海外使用を検討している方にはおすすめです。
ドローンレンタルの際保険は必要?保険の種類や補償内容を徹底解説! まとめ
ドローンレンタルの際に、万が一の墜落事故や突然の突風など予想できないハプニングに対応するためにも保険加入は必要です。
ドローン本体に適用される「機体保険」と、第三者や建物などの損害に適用される「損害賠償保険」の2種類に加入することをおすすめします。
事故や故障で大変な思いをしないためにも、保険についてしっかり事前に認識し、安全安心にドローン飛行を楽しんでください。